1980年代まで、日本経済は右肩上がりだったが、これを快く思わなくなった欧米は盛んに牽制するようになった。通貨や制度、貿易バランスなど多方面に渡るが、その1つに中国や韓国へのテコ入れというものがあった。
お陰で中国も韓国も経済が上向いて豊かになる一方、日本はといえば、何の手も打たなかった訳ではないが、自動車や家電などの大企業が振るわなくなり、工場閉鎖に追い込まれていった。本題から少し逸れるが、それでも高い退職金を払うので工場や役場の社屋は壁も柱も廊下までペンキが剥げて汚いままで、残された若者の労働環境よりも、長年働いた世代を優先している。その金で投資や消費をしてもらう思惑もあるみたいだが。
さて、本題に戻ると、現代は中国や韓国の台頭に欧米が牽制を始めている。昔の日本への時と違い、中国も韓国も文化や制度が欧米と違い過ぎることが要因にもなっている。中国は一党独裁体制、韓国も歪んだ歴史観を持ち親日罪という罪まである。こんな国が経済的に優位に立つと、世界の民主主義にとって脅威になる。そこで欧米は、中韓を牽制するとともに、同じ価値観を持つ日本へのテコ入れを考え始めた。
そもそも日本はアジアの中で先駆けて欧米化ができた国だったが、その要因を封建制度や識字率、米相場、工業技術などに求める中で、欧米が誇る近代哲学思想を的確に翻訳、理解したことも挙げられる。欧米はキリスト教の伝統に反発する形で哲学者たちが人権や平等、公正な競争などを確立していったが、日本も神社仏閣を尊びながらも無神論と言われるぐらい合理主義とバランスをとっていた。
結論に入るが、かつて欧米が中国や韓国にテコ入れした時に、文化や制度の重要性を二の次にしていたことが間違っていたのである。経済だけ豊かになっても、その財力や権力で他国や他民族、自国内でも横暴を行う。欧州の中でも歴史的に大哲学者を出さなかったロシアはその先例であり、今だに独裁者がいる国々は例外なく哲学思想に弱い。
再び欧米と日本が手を組むようになった先には、狙い通り中国や韓国が振るわなくなるかどうか。日本は昔のように傲慢にならないことが肝心だ。
