韓国は消えてなくなるのか？ 一連の記事からこのような推察が現実味を帯びてきた。日米への裏切り、経済の衰退、側近のスキャンダル、反文デモ・・。そして北朝鮮との統一はあるのか、ないのか。
そもそもなぜ左派政権ができたのか？ これは西側に居ても国際金融や多国籍企業に食い物にされるだけという現実を見たからでもある。かといって対立軸の向こう側にいる中露北が良いのか？ 彼らの共通点の中には反対派を殺すことを全く厭わないことも挙げられる。西側諸国にはさすがにこれはない。
つまり、反対派への国家による殺害まではないものの、多国籍企業による貧富の格差が目立つ西側諸国と、そこまで西側方式に則らないものの平気で粛清する中露北諸国とがあり、韓国はいま徐々に後者へ接近している。
結論を言えばどちらにも問題があって解決困難な状況にある以上、最もベストな答えはパラダイム転換になるのではないか？ パラダイムという言葉はトーマス・クーンのものが有名だが、くだけて言えば、考え方の大系全体の根本的な大転換である。
続きは後日。
先ほど録画していた大河ドラマいだてんの最新回「トップオブザワールド」を視た。前畑秀子の女子初のメダル(銀)獲得からスタート。え、これはこれでクライマックスに持ってくるべきでは？と、神回と絶賛された人見絹枝の話が頭をよぎる。
すると、続いて次々と日本人選手のメダルラッシュ。圧巻は背泳ぎの金銀銅独占！ 結局水泳6種目中5種目の金メダルを日本がとった。ロスオリンピックってこんなに凄かったのか、と驚くとともに、これテレビ見ない人はずっと知らないままなんだろうなと思う、というか哀れむ。
さらに今回の山場はメダルとは全く別のところにあった。エキシビションでの日本泳法の披露、帰国の際の日系人たちの感謝の涙、いや、有色人種みんなが喜んでいた。白人絶対優位だった時代が徐々に崩れていく変化がここにも見られ、後の第二次世界大戦とアジアやアフリカ各国の独立につながっていく。
面白いのになぜ視聴率が低いのかとよく言われるが、面白すぎるから視聴率が低いのだ。世間の各種データを調べながらほどほどに面白いドラマを作っていれば視聴者は魚がミミズを見た時のように釣り針に食いつく。しかしこのドラマは扱う素材が良すぎてまるで極上ケーキだから、釣糸を垂れても釣りにはならない。第二回東京五輪が間近だからと大河のテーマを安易に決めたものの、レジェンドの嘉納治五郎を軸に全てが現実離れしたことばかりが揃ってしまった。
深層心理学的に人の出会いは無意識が関わっているらしく、読みたかった本を書店や古書店で見つけるのと同様、現代人が無意識的に見たかった話をドラマにすれば視聴率は上がる。YouTubeの視聴回数も上がる。
だから視聴率が悪いのは作品のつくりが原因とは言い切れない。しかし経済の仕組み的には低視聴率は悪としなければならず、たとえ一部の視聴者が面白いと言ってもたいして取り上げない。もっと言い切ると、良いものを良いとは言わない。多く売れたら良い、売れなかったら悪い。
ただし、その時は気付かずとも、時が変わると本当に良いものは評価される時が来る。今再評価されているのは日本の世界規模の素材技術やインフラだ。これも昨年秋からの日韓摩擦の拡大とともに、韓国の素材技術のあまりの低さやインフラの遅れがクローズアップされてから初めて多くの人々の知るところとなった。
「家族、市場、国家」の３段階は、ヘーゲルが唱えた分かりすい進化の１つだが、３段階目の国家の時、市場よりも優位なのは理性が関与するからだ。この理性は時代とともに優れたものになっていくと考えた。
ヘーゲルの孫弟子のマルクスは、それが共産主義だとしたが、20世紀後半になってその説はソ連の崩壊とともに破綻した。
一方、西側陣営が依拠するヒュームの哲学は、ヒュームからカント、ヘーゲルへの道を辿らない。すなわち「なんでも複合観念、物自体は分からず二律背反、正反合の弁証法」という道ではなく、なんでも複合観念だから、より良い複合観念を目指して競争経済を重視し、議会制民主主義を堅持する。
中国やロシア、北朝鮮など独裁に近い政治形態がまだ続いているのは、ヒューム哲学ではなくヘーゲル哲学の政治だからと言える。
かといってヒューム哲学の方が良いかというとそうでもなく、20世紀後半に猛威を振るったハイエクの新自由主義は、完璧な計画などあり得ないからとヘーゲルや計画経済を退け、自制的秩序なる言葉のもと、更なる規制撤廃や緩和、競争の激化を唱導、結果は多国籍大企業だけが恩恵に預かり、多数の非正規雇用者を生み出したのは周知の通り。それでも代替の哲学がないからと安倍政権の基本ベースはいまだに新自由主義のままである。
さて、ここからが本題だが、ヘーゲルの3段階目に関与する理性が、ヒュームの複合観念と同じものと考えるならば、複合観念は認識過程だけの話ではなく行動の上でも秩序だった動きや技術などに大きく関わってくる。
そして、一人前の技術者の複合観念を使って因果関係を説明する時は理解しやすく自分も一人前になりやすくなる一方、半人前の技術者の未完成な複合観念を使って因果関係を説明されても理解しづらく、自分は半人前なままである。
このように、哲学を個々別々に扱うのではなく、勇気をもって複数の説を横断していくと新しい理解と世界が広がっていく。
行動の時の観念と、認識時の観念との同一性をメインサイト「5素サイクル」
https://twincybersystem.wordpress.com/
では「Eの法則」と名付け、一人前な方をゼンニネンズ、半人前な方をザエンニネンザと分類した。新しい哲学や新しい概念を使えば、技術教育上の改善や新たな富を生み出し、上記のような政治的な東西対立の解消にも役立つと考えている。
日本人の誰もに衝撃的だった事案は何か？と、この1年以内の出来事で振り返ると、韓国絡みのものが多く目立つ。日本でいえば最高裁判所に当たる韓国の大法院が、徴用工を名乗る元被害者や遺族への賠償金を日本企業が支払えという判決を下した時、100歳近くになる中曽根元総理は「1965年の国際協定を無視した判決。もはや韓国は国としての体(てい)を成していない」と発言し、これが以後の日本側の見方の基本になった。
更に同じ時期、同盟国であるはずの日本の哨戒機が接近したとして、韓国側の戦艦が発射前のレーダーを照射してロックオンした事案も大きな話題になった。はたして日本海で行われた北朝鮮と韓国の船同士のやり取りは禁止行為にあたる瀬取りだったのか、それとも韓国が主張する救助行為だったのか。
しかし、それを上回るもっと衝撃的だった事案がこの後に起きた。日本の哨戒機が記録した映像を証拠として動画の形で政府が公開したのは、マスメディアを通すと政府の意図が正確に伝わらない編集をされると案じたからで、これは誰もが正しく有効な方法と思い、突きつけられた韓国もおそらく何も言えまいと思われたところが、なんと韓国も動画の形で反論してきたのだが、これがあまりにも稚拙な作りだったのだ。
証拠にもならないどこかの海上映像、日本側映像の無断使用、おどろおどろしいBGMや効果音、これでもって日本側が低空威嚇飛行を行ったとする無理な飛躍。そもそも全体の作りが子供っぽくて、とてもプロが作ったとは思えない。こんな動画を世界に公開して恥とは思わないのか、そしてかりにも国家の政府がどんな思考基準でこんな稚拙な動画を国を代表するものとして認めたのか・・・。唖然とする。
韓国をよく知っている事情通からすれば何も驚かなかったのかもしれないが、ほとんどの人々は初めて韓国の幼稚さを目の当たりにした。その上で態度を決めた。まとも相手ではなく、まともな対応をしてはならないと。昔からの宗主国だった中国は手慣れたもので、間髪入れず押さえつけており、だから韓国は何もできなかったものだが、日本は今まで遠慮し過ぎていた。それが逆効果で、つけあがった韓国は被害者ぶってカネを寄越せと何かとデモ行進を行い、圧力をかけようとし、そして安倍総理は10億円を拠出してしまった。慰安婦問題の真実を知る側からすれば安倍政権最大の失敗だったと言える。案の定全ての慰安婦には行き渡らず、残り5億円の使い道が不明なままになっている。
日本政府はその後、密かに準備をすすめてこのたび、韓国への優遇措置、いわゆるホワイト国リストから除外することを閣議決定した。手始めに軍事使用可能な３つの戦略物質から手続きなくしては輸出しないことを決定した。これはパブリックコメントを寄せた大多数の人々をはじめ日本人のほとんどが称賛し、安倍政権最大の成功と言える。
しかし、この決定に対して韓国同様に異を唱える一部勢力が日本国内にいることも目立ってきた。大手マスメディアとされる朝日新聞や毎日新聞、そしてNHKや東京新聞、これらは同じ住所に中国や韓国の新聞社の支所もあることが明らかになっており、また株や人事も中韓に抑えられているので国益よりも中益や韓益を重んじるのも当然といえる。政府がいくら「輸出規制ではなく輸出管理である」と訂正を求めても従わず、韓国政府同様に輸出規制という表現を堂々と使って読者を洗脳、誘導しようとしている。ただ今回ばかりは、笛吹けど踊らずになっているようだ。
何故なら、今や国民は大手新聞やテレビだけを情報源とせず、例えばニュース記事の下のコメント欄で多数のいいねを集めているものが上位意見になっている理由を考えたり、自身も書き込んで反応を確かめたり、さらにニュース動画でも同じように人気動画が上位になったいる品質の良さ、逆に品質の悪い動画も見比べながら、日々の報道を知っているからである。
このため、ひと昔前なら東大名誉教授という肩書きや、多数の著作を出版しているからとか、言論界の大物が認めたからとか、そんな色がついた人の発言なら適当な放言でも対談でも是とされていたところが、現代では発言が細かく読者に精査され、時には肩書きを傷つけたり、反対コメの集まり具合によっては世間に恥をかくようになった。思想家として名は知られる人でも、ヤフーに載った途端に、長々と話した内容を単刀直入に反対する鋭いコメに何万ものいいねが集まって上位に並ぶと、もはや今後は何も話さない方がいいとなってしまう。出版社が持ち上げていい気になっていただけで、ヤフーには絶対に掲載されたくはないだろう。
まして、今の韓国に肩入れする学者やマスメディアや言論人は大多数の人々から、どんなに難しい言葉で話そうとも、本質的にはあの稚拙な反論動画のレベルと同じ幼稚な思考の持ち主と見なされていることを覚悟した方がいい。まだ気づかない人が多いようだが、周りに誰も注意してくれる人がいないのだろうか？
こうして、知の勢力図はレーダー反論動画の低レベルさを軸に左右に分けられ、大きく塗り替わった。まともな側は今はまだ肩書きはなくとも、やがて歴史にキーマンとして記録されていくだろう。日本史の教科書でも、幕末には佐幕側の知識人は現代ではほとんど無視され、開明的な人の名前しか残っていない。昭和も同様。
ひと昔前に活躍していた知識人、西部邁は多摩川に飛び込んで自殺し、幇助した弟子筋は可哀そうに逮捕された。３ピン対談の本も出た、渡部昇一や堺屋太一、竹村健一も相次いで皆亡くなった。国内ではオオモノぶっていたが、世界的にも歴史的にもコモノに過ぎないし、むしろニセモノに近い。ニセモノといえば、派遣法で国内を滅茶苦茶にしたとされる竹中平蔵や、大したことは何も言ってないのにいつも威張っている書き方をする西部傘下の佐伯啓思、またヤフコメで酷く叩かれた上記の思想家には東浩記、一時は逃走論でブームを起こしたのは浅田彰だが、逃げてもその先は行き止まりだよと姉に忠告した本田望結に論破されている始末で、今やすっかりおとなしくなっている。
結論だが、もちろん知識人が絶滅して良いとは言ってない。ニセモノが横行するのではなく、むしろ良質な高度な人が輩出してほしいと思う。その流れが変わるきっかけの１つが、レーダー照射反論動画の稚拙さへの衝撃だったのではないだろうか。
あす8月2日は韓国のホワイト国除外を閣議決定する日だ。ここのところ各紙各動画を毎日見ているが、27か国のうちアジアではただ一国だけだった韓国の優遇措置を普通の対応に戻すだけのことに過ぎない。
おとなしく従うわけにはいかないプライドが分からないでもないが、フッ化水素がほしいのなら手続きを踏んで、反日は今まで通りやれば良いではないか。反日は続けるが優遇もしてくれ、という話はあまりにもムシが良すぎる。
こんな理不尽な要求を一国を代表する大統領や外交長官、議長が口にする。会社の社長が愚か者の例はたくさんあるが、国のトップが愚か者では、経済も安全も失う。だから現代は多くの先進国で余りにも愚かな者はトップに立たない。人類史は賢愚を繰り返す昔と違って、近代以降は賢い方向に向かっていると思い込んでいた。
しかし、今目の前にある光景は、G20参加国の1つが自国の経済危機を論理で解決するよりも感情を優先する愚かさである。だから腹が立つ。他国のことながら腹が立つ。
改めてホワイト国に選んでいる国々とはどんな国か考えると、賢明で安全で信用できる国ということ。人類史は精神史でもあると主張する本ブログの趣旨からすれば、アジア各国は哲学思想史の重要性を確認するべきである。漢字を失った韓国はもとより難しい。
1980年代まで、日本経済は右肩上がりだったが、これを快く思わなくなった欧米は盛んに牽制するようになった。通貨や制度、貿易バランスなど多方面に渡るが、その1つに中国や韓国へのテコ入れというものがあった。
お陰で中国も韓国も経済が上向いて豊かになる一方、日本はといえば、何の手も打たなかった訳ではないが、自動車や家電などの大企業が振るわなくなり、工場閉鎖に追い込まれていった。本題から少し逸れるが、それでも高い退職金を払うので工場や役場の社屋は壁も柱も廊下までペンキが剥げて汚いままで、残された若者の労働環境よりも、長年働いた世代を優先している。その金で投資や消費をしてもらう思惑もあるみたいだが。
さて、本題に戻ると、現代は中国や韓国の台頭に欧米が牽制を始めている。昔の日本への時と違い、中国も韓国も文化や制度が欧米と違い過ぎることが要因にもなっている。中国は一党独裁体制、韓国も歪んだ歴史観を持ち親日罪という罪まである。こんな国が経済的に優位に立つと、世界の民主主義にとって脅威になる。そこで欧米は、中韓を牽制するとともに、同じ価値観を持つ日本へのテコ入れを考え始めた。
そもそも日本はアジアの中で先駆けて欧米化ができた国だったが、その要因を封建制度や識字率、米相場、工業技術などに求める中で、欧米が誇る近代哲学思想を的確に翻訳、理解したことも挙げられる。欧米はキリスト教の伝統に反発する形で哲学者たちが人権や平等、公正な競争などを確立していったが、日本も神社仏閣を尊びながらも無神論と言われるぐらい合理主義とバランスをとっていた。
結論に入るが、かつて欧米が中国や韓国にテコ入れした時に、文化や制度の重要性を二の次にしていたことが間違っていたのである。経済だけ豊かになっても、その財力や権力で他国や他民族、自国内でも横暴を行う。欧州の中でも歴史的に大哲学者を出さなかったロシアはその先例であり、今だに独裁者がいる国々は例外なく哲学思想に弱い。
再び欧米と日本が手を組むようになった先には、狙い通り中国や韓国が振るわなくなるかどうか。日本は昔のように傲慢にならないことが肝心だ。
少し前まで、安倍総理の後は誰か総理になる人はいるのか、真面目に心配していた。安倍氏は確かに政治家一家の出身でボンボンだったが、一期目であまりに「美しい国」を連呼し過ぎて苦手な経済と距離を置いたことから敗北し、野党になった期間に鳩山宇宙人政権の大失政を見て大いに反省し、2期目はアベノミクスを連呼して長期政権になった。
しかしながら、後続の育成が全然できていない。そもそも安倍氏自体、親分肌でもなく子分がいない。このままだと唯一目立っている小泉ジュニアがまさか総理になるのか？ と本気で心配していた。それぐらい政治家が小粒化している。小粒化の原因は選挙制度だと池上彰氏は言うが、ではこのまま大粒の政治家は出てこないのか？
その懸念を吹き飛ばした事案こそ現代の日韓摩擦だ。連日この話題でネットも大賑わい。そんな中、河野太郎外務大臣や世耕経産大臣、菅官房長官など従来とは異なる強い姿勢を示す政治家が台頭してきた。
もしかしたら将来、河野総理や菅総理などが現実になるかもしれない。
